(増補版)360E1/3:気になった事柄を集めた年表(1880年1月〜1880年2月)

題:(増補版)360E1/3:気になった事柄を集めた年表(1880年1月〜1880年2月)
...(真を求めて 皆様とともに幸せになりたい・・日記・雑感)
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1880年、食:
・三田育種場(みたいくしゅじょう)孵卵器で孵化に成功
 したが普及せず。
  三田育種場は、1877年〜1886年まで、東京の三田(現
 在の港区芝)で営まれていた官営種苗会社。
  農産物の優良な種苗の普及に努めるほか、牛馬や農機
 具の改良も行われた。
  馬匹(ばひつ、馬のこと)の改良の為に、三田育種場
 内には競馬場も設けられ、
  そこで行われる競馬は、上流階級を含む多くの観客を
 集めた。
  文献には・・、
  「土地を拡大していく過程で、明治7年7月に、三田四
 国町の旧島津邸の4万坪の土地を買収して付属の試験地と
 した。
  正式な名称は、内藤新宿勧業寮出張所附属試験地であ
 るが、後の三田育種場である。
  同地を買収したのは、内藤新宿の土地が各種の穀菜類
 のうち、麦、綿、藍等の試作に「地味良ラズ」との理由
 に加え、「所在が僻在」していたためでもあったといわ
 れている。
  これが、後の明治12年5月に、内藤新宿試験場の廃止理
 由にもなるのであるが、廃止の理由としては、その頃に
 は、三田育種場自体が「漸次整備」されていたこともあ
 る」
 ・・と、文献にあるごとく、
  明治新政府は、富国のために政策に誠実に邁進してい
 た。
・丸山三吉が、信州飯田で梨の栽培をはじめ、成功す。
  丸山三吉は、近世、果樹園始祖とある。
  梨の他に、リンゴ、モモ、ぶどうを栽培した模様。
・東京・浅草で、初代・神谷傅兵衛が「みかはや銘酒店」
 として洋酒の『一杯売り』を始めた。
  神谷バーの創業。デンキブラン(1882年)
東京市内のビール販売店が、13店を数えた。
  そして、1880年代後半には、本格的な会社組織のビー
 ル会社が相次いで誕生していった。
  財閥や有力な資本家が、ビール産業の将来性に着目し、
 業界参入を企図したからだった。
  ジャパンブルワリー・カンパニー(Japan Brewery
 Company、以下JBC)が、我が国の最初の、日本ビール産
 業の創始の会社とされているが、
  このJBCは、すでに、1870年頃、横浜山の手の天沼に設
 立されたスプリングバレー・ブルワリー(Spring Valley
 Brewery)を前身として存在していた。
  また、このJBCの他に、1887年9月に、東京で、日本麦
 酒が、
  そして、同年・1887年12月には、札幌麦酒がそれぞれ
 設立され、
  また、関西では、大阪麦酒の設立の動きがあった。
  この頃のビールは、まだ高級品で、一部の人々にしか
 飲まれていなかったが、洋食の広まりとともに、ビール
 は、わが国に必ず普及していくと考えられていた。
1880年、住:
・和製の弗匣(どるばこ、金庫)販売の新聞広告が出た。
1880年、その他:
地図記号が、初めて定められた。
  フランスにならって設けたもので70点ほど。
  明治13年図式と呼ばれる。
・「サガレン島出稼漁者寄合」が結成された。
  全国から13名が参加し、樺太漁業の開拓者となった。
  因みに、「樺太」と言えば南樺太を指したため、
  北樺太を指してサガレン(薩哈嗹)とも呼んだ。
1880年1月10日、陸軍に軍用電信隊が開設された。
  アメリカでグラハム・ベルが電話機を発明したのは、
 1876年で、
  1年後の1877年に、日本に電話が渡来した。
  そして、この年に、創設の電信隊においてヘリオグラ
 フ式のもので通信した。
  回光通信機(かいこうつうしんき)は、光の明滅によ
 る視覚的通信(発光信号)を行う軍用通信機で、
  うち、光源に太陽光の反射を用いるものは、ヘリオグ
 ラフと呼ばれた。
1880年1月20日、シャム総領事・品川弥二郎(しながわやじ
 ろう、元長州藩士、政治家)の斡旋により、シャムと本
 格的な国交が開かれた。
1880年1月25日、交詢社(こうじゅんしゃ)の結成(設立)
  1880年のこの日に、福沢諭吉が設立した社交クラブ。
  しかし、単なる社交クラブにとどまらず・・、
  慶応義塾出身者、および、縁故実業家やジャーナリス
 トが主となって、「国会開設」や「閥族打破憲政擁護」
 の運動を進め・・、
  1880年2月、『交詢雑誌』を創刊し、知識交換・世務
 諮詢を行い・・、
  憲政擁護運動の策源地となった。
  これは、立志社〜愛国社系の自由民権運動に対抗する
 という政治的ねらいをもっていたとみられる。
  全国的な組織活動の結果、発足時、1800名の社員を擁
 して、
  構成員は、地主・豪農層や商工業者、銀行家、官吏、学
 者、言論人、教員など、中央・地方の有力者であった。
  1881年、私擬憲法として交詢社憲法案を発表した。
  翌年・1882年に結成された立憲改進党の有力な支持基
 盤となった。
  著名な社員に、三井財閥系の中上川(なかみがわ)彦次
 郎、武藤山治(むとうさんじ)、池田成彬(なりあき)らの
 実業家・・ら、
  尾崎行雄(ゆきお)、竹越与三郎(よさぶろう)、犬養毅
 (いぬかいつよし)、箕浦勝人(みのうらかつんど)などの
 政治家、
  本多精一(せいいち)、小山完吾(こやまかんご)らのジ
 ャーナリストがいた。
  1913年の大正政変の際に、憲政擁護会を結成して、第
 一次護憲運動の指導的役割を果たした。
  社交クラブとして現在に至っている。
  (参考)世務(せむ、世の中の務め)、
      諮詢(しじゅん、参考として他の機関などに
     意見を問い求めること)
      策源地(さくげんち、前線の作戦部隊に対し
     て、必要物資の補給などの兵站(へいたん)支援
     を行う後方基地)
1880年1月26日〜27日、高崎で大火(28日説あり
  午後9時ごろ、本町から出火、折からの激しい北風にあ
 おられて次々と延焼した。
  まず炎は、久蔵町から田町、連雀町を焼き払い、翌日
 の午前1時過ぎ、檜物町まで灰にしてようやく焼け止まっ
 た。
  2500余戸焼失、土蔵50余棟が崩落。
  高崎ハリストス正教会が全焼した。
1880年1月31日、陸軍飾隊式を観兵式と改める。
  (参考)観兵式(かんぺいしき):旧日本陸軍で、天
    長節・陸軍始などで、軍隊が整列し、天皇陛下
    御観閲(かんえつ)された儀式。
1880年1月、安田銀行が開業した。
  安田商店が、安田銀行(後の富士銀行、現・みずほ銀
 行)に改組(かいそ、組織を改めること)した。
  1864年に、安田善次郎が、日本橋で開業した乾物兼小
 銭両替商の安田屋がその前身で、
  1866年に、両替専門店として安田商店に改称した。
1880年2月3日、東京・日本橋町、浜町で大火。
  焼失21500戸。
  日本橋も、神田に匹敵する大火の多発地帯で、
  明治期に5件の大火がある。
  中でも、1879年(明治12年)12月26日、日本橋区箔屋
 町から出た火の手は、屋根の瓦が飛ぶほどの強い北西風
 にあおられて、たちまち現在の日本橋2丁目から3丁目、
 京橋1丁目、2丁目の一部に延焼し、八丁堀、新富、入
 船、湊、新川の一部、さらには佃の一部を焼く大火とな
 った。
  被害は、65か町、全焼1万613戸、焼損面積7万4234坪
 (24万4972平方メートル)にも及んだ。
 この大火からわずか1か月余りしか経たない翌1880年2
 月3日、また、日本橋で大火が発生した。
  日本橋区橘町から出火した火の手は、久松町から浜町
 1〜3丁目を焼き、
  1776戸、1万5336坪(5万609平方メートル)が焼失した。
1880年2月5日、第3回 地方官會議
  1875年4月に出された「漸次立憲政体を立てるの詔」に
 基づき、
  民情(みんじょう、人民の心情。国民の気持ち)を通
 じ公益をはかるために、太政官の開催した地方官の会議
 で、
  1875年6月、第1回の地方官会議が、東京浅草の東本願
 寺で開催され、
  議長は、木戸孝允
  議題は、地方民会、地方警察、土木工事などの諸案が
 審議され、
  町村会の開設、租税について国税と府県税の区分が設
 定された。
  この第3回は、伊藤博文を議長として、1880年2月に開
 かれ、
  三新法の改正と、区町村会法、備荒貯蓄法の制定が重
 要議題だった。[
  (参考)三新法(さんしんぽう)は、明治政府が制定
    した最初の統一的地方制度で、
     1878年7月22日に布告された地方制度に関する三
    つの新しい法で、
     (1)郡区町村編制法、(2)府県会規則、(3)地方税
    規則。
1880年2月5日、外国郵便為替が創設され、外国郵便為替の
 取り扱いが開始された。
1880年2月6日、横浜正金銀行(よこはましょうきんぎんこ
 う)の設立(開業は2月28日)
  国立銀行条例(1876年、太政官布告第106号)に基づい
 て設立された貿易金融の専門銀行で、
  その目的は、正貨によって為替取引を行い、貿易金融
 に資するにあった。
  (参考)正貨(せいか):本位貨幣(一国の貨幣制度
    の基準となる貨幣)で、
     通常は、金本位制度のもとで、金貨のほかに金
    地金・金為替を含む意味で用いられる。
1880年2月20日陸軍省海軍省・工部省、連署して太政官
 に製鉄所建設を稟議した(2月27日説あり)
  陸軍、海軍、工部各省の連合精鉄製造所(後の製鉄所)
 設立の請を配す
1880年2月28日、参議の各省兼任を止め、太政官と各省を分
 離する。
  太政官における太政官制は、王政復古後の1868年1月13
 日、太政官代が置かれ、三職(さんしょく)七科の制が発
 足した(ほどなく三職八局の制に変更)。
  ついで、閏(うるう)4月21日、政体書を発布して、立法・
 行政・司法の三権に分け、
  議政官(ぎせいかん)以下の七官を置き、
  これらの中央官庁を太政官と総称した(特別の官庁が
 あったのではない)。
  しかし、三権分立の実はなく、
  行政を担当する五官(行政・神祇(じんぎ)・会計・軍
 務・外国)の首位にあった行政官が、国政の決定・執行
 の中枢機関であった。
  版籍(はんせき)奉還後の1869年7月8日、官制の改革に
 よって、民部以下の六省を管轄する官庁として太政官
 置かれ、ここに機構上、太政官制が成立した。
  しかし、この改革は、律令(りつりょう)的太政官制
 基づく復古的なもので、三権分立制は消え、太政官の上
 に神祇官が置かれていた。
  廃藩置県後の1871年7月29日に、天皇陛下が親臨して万
 機(ばんき)を総判する正院(せいいん)、
  各省の長・次官が会合して行政事務を審議する右院、
  議院・諸立法の事を議する左院が置かれて、太政官
 院制が成立した。
  そのもとに、外務以下の八省が設置され、
  中央集権国家の最高機関として、太政官は確立された。
  三院の中心は、正院にあり、天皇陛下を輔弼(ほひつ)
 する最高責任者の太政大臣以下、納言(なごん)(8月10日、
 左・右大臣と改称)、参議などがこれを構成した。
  1873年5月2日に、強大な大蔵省の権限を抑え、正院の
 権限を拡大するために改革が行われた。
  正院には、参議を議官とする内閣が設置されて、
 立法・行政をはじめとする国政の中枢機関となった。
  これに伴って、右院は、臨時に開く機関にかえられた。
  ついで、この年10月の征韓論をめぐる政変後から、参
 議と各省の卿(きょう)(長官)の兼任制が確立してゆき、
 参議の権限はしだいに強大となった。
  1875年4月14日に、漸次に立憲政体をたてるとの詔書
 発せられたのに対応して、太政官制にも大改革が加えら
 れ、左右両院は廃止された。
  正院のもとに、元老院(げんろういん)と大審院(だいし
 んいん)が設置された。
  1877年1月18日に、地租軽減・政費節減の実施に伴う機
 構改革の一環として、
  正院の称は廃止され、名実ともに内閣が中枢機関とな
 った。
  1880年2月28日に、参議への権限集中に対する批判の高
 まりに対して、いったん参議と省卿の分離を図ったが、
 「明治十四年の政変」後の1881年10月21日に、兼任を復
 活した。
  同時に、法律規則の制定、審査にあずかる参事院を置
 いた。
  1885年12月22日に、太政官達第69号をもって太政官制
 は廃止される。
  同日発足の内閣制が、これにかわった。
  太政官制は、幕藩体制を解体した新政権が、律令古制
 への復帰を標榜(ひょうぼう)しつつ、全国統治を目ざし
 て創出した中央権力機構であった。
  当初、神祇関係機構の位置づけをめぐって混乱はあっ
 たものの、改革・整備は、太政官に強大な権限を集中す
 る方向で進められた。
  しかし、天皇陛下の輔弼の責任が大臣に限られ、
  国政の実質的運営にあたる参議は、この責任にあずか
 らなかったこと、
  国政の審議決定にあたる大臣・参議と、これを執行す
 る諸省の長官とは権限を区別され、
  前者が、上位に置かれていたこと、などの制度的特質
 からしばしば問題が引き起こされた。
  内閣制への移行によって、国務大臣と各省長官との重
 複制が成立し、輔弼と執行との一体化が図られていった。
..
 (詳しくは、以下のブログへ。そして、宜しければ、
        このブログを世界へ転送してください)
  http://blog.goo.ne.jp/hanakosan2009
または
  http://d.hatena.ne.jp/HACHI2009/archive