（増補版）５５７E2/3:1/3:気になった事柄を集めた年表（1892年4月〜1892年5月）
題：（増補版）５５７E2/3:1/3:気になった事柄を集めた年表（1892年4月〜1892年5月）
...(真を求めて 皆様とともに幸せになりたい・・日記・雑感)
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1892年4月、桑島蚕造が、『鉄道論』で鉄道国有の構想を発
表した。
政府の手厚い保護を受けていたとはいえ、日本鉄道が
好調な決算を発表すると、各地で私設鉄道設立ブームが
起こった。
1884年の阪堺鉄道や、1887年の伊予鉄道を皮切りに、
両毛鉄道、山陽鉄道、水戸鉄道（初代）、九州鉄道（初
代）、大阪鉄道（初代）などが認可された。
それまでの官設官営の原則が崩れて、日本の幹線鉄道
は、官設・私設の両方により建設されることとなった。
しかし、中には無謀な計画や投資を誘発したものもあ
り、それは、1890年の経済恐慌となってはね返った。
また、建設工事の停滞や株式払込みの遅滞、既設私設
鉄道の経営の悪化を招いた。
状況は間もなく回復したが、このような状況の中で、
1891年、井上勝（官僚、「日本の鉄道の父」と呼ばれる）
は、「鉄道政略に関する議」を上申した。
この上申書で、従来からの鉄道国有論に加え、既設私
設鉄道の買収を前面に押し出した。
このためには私設鉄道買収法の制定が必要であると説
いた。
この上申書を契機として、政府は、再三、鉄道公債法
と私設鉄道買収法を帝国議会に提出したが、いずれも可
決されず・・、
1892年に、買収法案に大幅な修正を加えた鉄道敷設法
（1892年6月21日、制定）が制定された。
しかしそれは、予定線建設のために必要がある場合の
み、私設鉄道の買収ができ、さらに、議会の協賛を必要
とする、将来の国有化の可能性をにおわせながら、実際
は予定線の民間による建設を容認するなど、議会を構成
する私設鉄道の株主でもある資本家、地主たちによって
完全に骨抜きにされてしまった。
これに憤慨した井上は、翌年・1893年、退官した。
井上の鉄道国有論に対抗して、鉄道民営論を唱えたの
が、渋沢栄一や田口卯吉、中上川彦次郎、三井や三菱な
どの財界の有力者たちだった。
彼らは、資本主義の発展にともなって鉄道経営が大き
な利益をもたらすとともに、産業支配と鉄道支配との間
に密接な関連性があると認識していた。
渋沢らが関わる東京経済学協会が、1891年に発表した
「鉄道調査報告書」に掲載された佐分利一嗣の論文では、
鉄道国有化論に対する反証を一々あげて論じ、「将来の
鉄道は、私設民営たるべし」という結論を導いた。
続いて渋沢らは、1894年に、官設鉄道払下計画を立案
し、一挙に理想とする鉄道民営の実現を図った。
しかし、日清戦争の勃発で頓挫した。
その後、鉄道国有化が政治課題となったのは、1899年
で、衆議院に「鉄道国有に関する建議案」が提出され、
可決された。
首相直属の鉄道国有調査会が設置された。
この報告に基いて、翌年・1900年、鉄道国有法案およ
び私設鉄道買収法案が帝国議会に提出された。
しかし、これも議決されることはなかった。
1892年4月、鉄道庁参事・官中根重一が、『鉄道問題』で鉄
道国有の必要性を論じた。
1892年5月2日、第三回帝国特別臨時議会が召集された。
5月6日に開会された。
会期は40日間。
衆議院議長は自由党の星亨、副議長は曾根荒助が就任
した。
貴族院の正副議長は留任した。
5月11日、貴族院は、選挙干渉に関する決議案を可決し、
政府に反省を求め、5月14日、衆議院は、選挙干渉（問責）
決議案を可決した。
5月31日、衆議院は、予算を修正し、軍艦建造費などを
削減して可決し、6月6日、貴族院は、復活修正して衆議
院に回付した。
6月9日、衆議院は、「予算案に関し貴族院が衆議院の
削除した款項を復活するのは不法である」と議決し、再
度、予算案を貴族院に返付した。
6月10日、貴族院は、「復活修正は合法である」と議決
し、6月11日、予算案に関し、天皇陛下の勅裁を求める上
奏案を可決した。
1892年5月7日、人糞その他汚穢な肥料の運送について「肥
料運搬規約及運搬人糞取扱手続」(鉄二調甲第102号)を制
定した。
国民の食糧生産に欠かせない肥料・・この当時、人間
の屎尿（しにょう）が「下肥」と称され、大切に使われ
ていた。
都市の発達とともにその屎尿の利用が計画され、生態
循環が図られた。
これは、昭和初期から徐々に化学肥料が使われ出して、
減少して行った。
また、処理場を経由した廃棄や、船による海洋投棄も
始まった。
この1892年5月7日に制定された「肥料運搬規約及人糞
取扱手続」中で、「人糞運搬取扱心得」として特約書を
書かせること、専用貨物扱にすること、運搬後は生石灰
を用いて貨車内を洗浄することなどが定められている。
1892年5月9日、第3回帝国議会に、再び、鉄道公債法案およ
び私設鉄道買収法案が提出された。
1892年5月9日、衆議院議員・佐藤里治が、鉄道拡張法案を
提出した。
1892年5月10日、衆議院議員・植木志澄・伊藤大八・塩田奥
造らが、鉄道敷設法案を提出した。
1892年5月10日 最初の養蚕学校が、長野県小県郡（ちいさ
がたぐん）に設立された。
三吉校長一棟の民家にて授業が開始された。
三吉米熊（みよしよねくま）：明治〜昭和期の教育者
で小県蚕業学校の初代校長で、上田蚕糸専門学校の教授。
生年は、1860年（万延1年）6月10日
没年は、1927年（昭和2年)年8月31日（67歳）
出生地は、長門国(山口県)
学歴は、勧業局農学校農芸化学専攻科(現・東京農工大
学)を1881年（明治14年、21歳）に卒業。
経歴：長州藩士の家に生まれ、廃藩後に、父に伴われ
て上京し、明治協庠社に入った。
1878年（明治11年、18歳）勧業局農学校に入学し、農
芸化学専攻科に進み、1881年（明治14年、21歳）卒業し、
長野県勧業課農務掛となった。
西ケ原蚕業講習所で修業後、北信の各地で蚕業技術を
伝習し、
1889年（明治22年、29歳）農商務省から蚕業事情調査
のためイタリア・フランスに派遣され、2年余で帰国、
1892年（明治25年、32歳）小県蚕業学校(現・上田東高)
初代校長となり死去するまで生涯を同校の教育に掛けた。
蚕体病理・生理・土壌・肥料などの学科を担当、生徒
の実習指導に当たり、学校での事績報告を毎年発行し蚕
業界から注目されていた。
また、地方の蚕業家のために養蚕法の標準を示し、天
気予報を出した。
この間、1908年（明治41年、48歳）の上田蚕糸専門学
校(現・信州大学繊維学部)設立に尽力し、同校教授を兼
任。
一方、微粒子病研究団体の設立に努めて学会と養蚕家
に貢献した。
著書：「伊仏産業事情」「通俗蚕業講話」
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（今日の言葉）
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題：治乱興亡は、歴史の常態・・むしろ、日本のほうが例外だった・・
この幸せな状態を自覚し・・甘えるな・・
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13世紀以来、アフガニスタンの荒廃
モンゴルによる大虐殺によって、アフガニスタンのカ
ンダハールなどの都市が、700年間も荒廃したままだった。
『背筋が凍るような大虐殺』と形容されている。
ユーラシア大陸を行く、東京経済大学の色川大吉教授
らは、この地が、砂漠だと思っていたが、「自然にそう
なったのではなく、『人間が水系を破壊し尽くして』、
砂漠化してしまった」という。
「そこまで破壊していた」という。
そして、大廃墟が、あちこちにある地域だという。
大虐殺の痕跡・記憶をとどめていると氏は書かれた。
この・・同じモンゴルが日本を襲った。
色川氏とその仲間たちは、その日本の元寇の時を思う・・、
「もし、神風が吹かなかったら」という話をせざるを
得ない凄まじさだったという。
この時の話で、以下が、結論的な話だという・・、
「岡山あたりまでが大虐殺を受けていたかもしれない」
という・・また・・、
「日本の武士団は、結局、それを切り抜けただろう」
という・・そして・・、
「大阪あたりまでモンゴルの大虐殺に逢い、日本人の
精神構造も変わっていただろう」などという話が出たと
いう。
（参考）カンダハールは、アフガニスタンの都市。
アルガンダブ川渓谷に位置する同国南部の主
要都市・・カンダハール州の州都。
人口は450,300人 (2006年の公式推計)で、カ
ーブルに次いでアフガニスタン第２の都市。
標高：海抜1,005 m
アフガニスタンの最大民族パシュトゥーン人
の居住地域にあり、パキスタンのペシャーワル
と並ぶパシュトゥーン人の主要都市。
アジアハイウェイの路線上にあり、
北はウルーズガーン州のタリンコート、東は
ガズニーを経てカーブルに通じ、西はヘラート・
ファラーを経てイランのホラーサーン地方およ
び中央アジアに至る。
南に進めば国境を越えてパキスタン領バロー
チスタンのクエッタに至り、インダス川下流域
の大平原からインド亜大陸へと通ずる交通の要
衝で、国際空港もある。
日本人医師の西村哲氏は・・、
2010年、水があれば多くの病気と帰還難民問題
を解決できるとして、建設していたガンベリー
砂漠まで総延長25kmを超える用水路が完成し、
約10万人の農民が暮らしていける基盤を作った。
また、西村氏と関係するペシャワール会は、
アフガニスタン北西辺境州の飲料水、および、
農業用水の問題を改善するために、地元に伝わ
る昔ながらの工法を用いた井戸の設置や、カナ
ート（カレーズ、地下水路）の復旧工事を進め
ている。
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1370年、ティムール帝国の祖・ティムールが君主となる。
（〜1405年）
そしてまた、東京経済大学の色川大吉氏は、ヨーロッ
パからアジアまで車で見聞した事を記している・・、
その中に、『歴史は後方へ向かう事もある』と言う。
『歴史の後退』があると・・、
アフガニスタンのここ2〜3世紀の歴史は、かつての「
ティムール大帝国」の爛熟した中央アジアの文化が栄え、
詩人、画家、音楽家、建築家、科学者、学僧などが高遠
な理想を語りつつ遊歩した町が、かつて昔、ここにあっ
た・・と・・、
『それを、誰が想像できようか』・・と書く。
（参考）ティムール朝は、中央アジアのマー・ワラー・
アンナフル（現在のウズベキスタン中央部）に
勃興したモンゴル帝国の継承政権のひとつで、
中央アジアからイランにかけての地域を支配
したイスラム王朝（1370年〜1507年）
その最盛期に、版図は、北東は東トルキスタ
ン、南東はインダス川、北西はヴォルガ川、南
西はシリア・アナトリア方面にまでの広大な版
図（はんと、一国の領域）に及び、かつてのモ
ンゴル帝国の西南部地域を制覇した。
創始者のティムール在位中の国家はティムー
ル帝国と呼ばれることが多い。
そしてまた、色川教授は、『国の独立を失った民族は、
悲惨である』・・と書く・・、
（日本も、国を失わないようにしなければならない）
そして、ここユーラシアの陸続きの砂漠と草原では、
そうした『治乱興亡は、歴史の常態』だったと書く。
そして、日本のほうが、むしろ例外だったと書かれる。
この文を読み、今までの日本の国としての存続を、稀
有な例として・・しみじみ思い、有り難く感謝した。
（参考）治乱興亡：ちらんこうぼう、世の中が平和で
繁栄することと、乱れて滅びること。
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1823年、第5代アメリカ大統領ジェームズ・モンローが・・、
この年に、議会で、年次教書演説で発表した・・通称「
モンロー宣言（モンロー教書）」・・
この教書において・・、
アメリカ大陸とヨーロッパ大陸の『相互不干渉』とい
う外交の基本方針を示した。
この宣言の実態は・・、
その後、アメリカがしたことは・・、
まず、ヨーロッパ列強に対する、中南米を含めたアメ
リカ大陸の『アメリカの縄張り宣言』だった。
アメリカの縄張りに対して如何なる介入も許さない（
敵対行為とみなす）という強いもので・・、
今・2017年の北朝鮮の如く、大国・アメリカに歯向か
う姿と同様だった・・
「イギリス艦隊の撤退」をアメリカは要求した。
ベネズエラ危機 （1896年）、1895年から1896年にかけ
て、イギリス領ギアナとベネズエラとの間の国境紛争に
関して、当時のアメリカ大統領グロバー・クリーブラン
ドは、「武力を使ってでも」イギリスに対抗すべきとい
う断固たる態度をとった。
1898年は、アメリカ・スペイン間の「米西戦争」で、
これに勝利したアメリカは、スペインのカリブ海から太
平洋における植民地を獲得した（領土狩りをする腕力を
付けて来たアメリカ）
そして、フィリピン、グアム、プエルトリコ、独立支
援の名目のもとキューバを保護国化し、
ハワイを併合し・・、
そして、さらに、西太平洋地域（フィリピン独立革命
への介入し、米比戦争）と勢力圏を拡張して行った・・
そして、中国が欲しいと行ったところに日本が居た・・
.
1845年、イギリスの軍艦が、この年、朝鮮・済州島付近の
海域に侵入した・・
（列強の強さを誇示する「うぬぼれ上がった行為」）、
また、1846年には、フランス海軍によるキリスト教カ
トリック弾圧に対する抗議などと理屈を付けて、これも
また列強の干渉が始まった。
この朝鮮半島を治めていた李氏朝鮮は・・、
長い間、清朝中国を中心とした冊封体制に平伏し、そ
の体制を堅持せざるを得ない状況下にあり、鎖国状態に
あった。
そして、長い間、中華支配の下に置かされて来ていた。
そして、この中国以外にも、朝鮮には、関係する欧米
列強やロシアの存在があった・・、
危（あや）うい状態・・独立とは言えないような状況
だった。
日本は、列強各国と同様の条約を朝鮮と結びたいとし
た。
また、日本は、中国清朝の冊封体制から離脱のできな
い朝鮮を手助けして離脱させ、「朝鮮は自主の邦」とい
う理想状態にしたいとした。
中国による冊封体制下の朝鮮が、すなわち「朝貢国」
が・・、
単なる「朝貢をするだけの国」を意味するのか、
または、即「従属国・保護国」を意味するかについて、
日本と中国の間に、認識の差があった。
単に、挨拶に行くだけの外交上の関係国を、中国は、
過大に、都合良く解釈していた。
.
1858年5月28日、アイグン条約
南下政策を進めたロシア皇帝のニコライ1世の言葉・・、
「一度、ロシアの旗が揚がりたる所、そこで、それを
下ろすべからず」
この言葉で代表される通り、ロシア帝国も、強引な拡
張侵略政策を続けていた。
ロシアの拡張侵略政策は、極東に達した。
そして、結論を先に書けば・・清国とアイグン条約（
1858年5月28日）、及び、北京条約（1860年10月24日、10
月25日、11月24日）によって、ロシアへの外満州の割譲
（現：ウラジオストックなどの地）が行われた 。
日本とは、樺太問題やロシア軍艦対馬占領事件によっ
て、ロシアとの問題が発生していた。
（参考）アイグン条約：ロシア帝国と中国の清帝国の
間で結ばれた条約で・・、
1689年のネルチンスク条約以来、中国の清国
領とされてきたアムール川左岸をロシアが奪い、
そして、ウスリー川以東の外満州（現：沿海州）
は、両国の共同管理地とされた。
列強各国から締結することを強要された清国
の不平等条約の一つだった。
ロシアは、ロシア軍艦の発砲や、黒竜江左岸
の満州人を追い払いなどの脅迫をしていた。
後の、中国とロシアの国境紛争につながる。
（参考）北京条約：中国とイギリス（10月24日）、フ
ランス（10月25日）、ロシア（11月14日）と締
結された条約で・・、
アロー戦争（第二次アヘン戦争）での天津条
約では、まだ、イギリス・フランスは満足して
いなかった。
英仏の欲が深い状態と、清の朝廷内の不平等
条約に対する不満が原因で、条約の批准が進ま
なかった。
イギリス・フランスは、強制的に批准をさせ
ようと、実力行使をして天津に軍隊を上陸させ
るという侵略行為をした・・、
北京までも侵略され、占領されるという事態
に至った。
また、美しい事で有名は円明園まで略奪され、
そして、焼き払われた（世界遺産）
散々、卑劣な侵略戦争で中国の方々を殺戮し
た挙句、ロシアの仲介で条約がイギリス・フラ
ンスと中国は結ばざるを得なかった。
また、強欲なロシアは、仲介したことを口実
として、この不平等条約の仲間入りをし、利益
を享受した・・酷い話である。
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1910年8月29日、日韓併合・・条約の発効
日本と大韓帝国が「韓国併合に関する条約」によって
併合した。
1910年8月22日、韓国併合条約が漢城（現在のソウル特
別市）で、日本の寺内正毅総監と李完用首相の間で調印
された。
この条約は、1910年8月29日に、条約の効力が発効した。
この頃、韓国の文盲率は90パーセント以上だった。
日本は、韓国の方々への教育に力を入れた。
日本は、韓国の方々が、かつて持っていて、使われて
いない表音文字である「ハングル文字」を教育に使うよ
うにした。
今・現在、韓国では、この時のハングル文字が大切な
文字となって使われている。
この文字のお蔭で、韓国の学術をはじめ、新聞など、
すべての情報や文化などが、韓国を育んでいる。
また、近年の研究で、伊藤博文が、日韓併合に反対す
る立場をとっていたことについて、その裏付けのある史
料が見つかった。
京都大学教授の伊藤之雄氏は・・、
「伊藤博文は、韓国を保護国とするのは韓国の国力が
つくまでであり、日韓併合には否定的な考えを持ってい
たことを裏付けるものだ」としている（近年発見された
伊藤博文のメモによる）
朝鮮半島の安重根のテロにあって殺された伊藤博文は、
韓国は安重根を英雄としているが、実は、伊藤博文は併
合反対派であったことが研究の結果わかって来た（テロ
行為は間違いであった）。
なにしろ、ロシアの南下が厳しく、日本に併合されな
くても、韓国は、ロシアの権力下に置かれただろう。
中国とロシアと国境を接する地続きの小国の悲しさで
あった。
また、日本との併合期間中に『人口が3倍になっている』・・
これが何よりの証拠・・日本の統治で、見違えるほど
良くなった朝鮮がそこにあった・・人口も増えるし・・
これは、台湾の方々が、日本に感謝しているように、
韓国・朝鮮においても、生活などの改善が功を奏した結
果であることを、この数字は何よりも証明している。
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1910年8月、日韓併合
この決定された年に、年間予算が1700万円だった朝鮮
半島に、日本は、『3000万円の大金』を投じた。
予算は「職業伝習（でんしゅう）」「盲唖者や精神病
者の救療（きゅうりょう）基金」「一般貧民救済基金」
「行路（こうろ）病者救療基金」など、多方面の福祉へ
の資金として用いられ・・
また、これらの福祉のほか、日本は、近代化をしたい
と、人口調査や土地調査をしながら、治山、治水、灌漑
（かんがい）、農業改良、小作制度の改善、教育の普及、
公平な司法の導入などを行っていった。
それまでの朝鮮半島は、小作人が虐（しいた）げられ
たり、貴族階級が司法を欲しいままにして、乱用してい
た・・などなど・・、
今、韓国でハングルが採用されて使われているが、当
時、貴族階級は漢字を正書とし、ハングルを軽蔑し相手
にしていなかった。
まったく実用化していなかった。
日本は、この15世紀に作られ、当時、使われていたハ
ングルを、初めて小学校教育に導入したりして、教育改
善に取り組んで行った。
また、貴族階級がほしいままにした司法は、「無法な
逮捕」「笞打ち」「賄賂（わいろ）の横行、量刑判断が
変わる」などがあった。
また、日本は、「医療の改善」「鉄道施設」「港湾の
建設」「各種工場の設営や整備」「工業化社会への前進」
などの、あらゆる手を打って行った。
当時、この様な植民地は、世界のどこにも無かった。
台湾人の黄文雄（こうぶんゆう）氏の言葉・・、
「今日の台湾、朝鮮の高い教育レベルは、もし日本の
総督府時代がなかったならば、あと百年経ったとしても
今日の中国とたいして変わりがないと言い切ることがで
きる。
そして、日帝の36年は、悪夢ばかりでないという『正
しい歴史認識』がなければ、韓国人朝鮮人のアジア史の
認識は、せいぜい朝鮮半島でしか通用しない、恨みつら
み史観でしかない。
いくら『国際化時代』を叫んでみても、韓国人の『国
際化』は到来しないだろう」・・と。
（本『歪められた朝鮮総督府』より）
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1910年、日韓併合
色々と悪くプロパガンダ（嘘宣伝）される日韓併合だ
が・・、
下記のブログが真実を伝える史料・・、
http://www2.biglobe.ne.jp/remnant/rekishi02.htm
言いにくいことですが・・、当時の朝鮮の方々は、ひ
どい貧困にあえいで居られました。
当時を語る朝鮮のご老人が・・
「日本人はとても親切な人たちだった」と言われる。
『生活者の日本統治時代』（三交社）という本にも、
写真と共に朝鮮の庶民の方々の言葉が残されている。
プロパガンダされていない真実の言葉が残されている。
今、アメリカや、韓国・中国が、盛んにプロパガンダ
しているが・・、
結局、結びの言葉には・・
「朝鮮人と日本人は仲良く生きていた」だった。
そして・・、
韓国の加耶大学（かやだいがく）客員教授・崔基鎬（
チェケイホ）氏の本「日韓併合」によれば・・、
教授が、1910年の日韓併合に至るまでの経緯を研究し
て来て、
色々、おかしな洗脳（プロパガンダ）が韓国で行われ
ているという・・、
現在の韓国の教科書が教えている事と、日本の統治時
代の実態とは、『あまりにもかけ離れている』と言う。
そして、韓国の歴史観は、歪曲が甚だしいと言う。
独りよがりで、被害者意識に凝り固まり、事実をとら
えようとはしていないと言う。
そして、教授は、また言う、
「この様な発言をすると・・韓国で、日本の統治時代
の日本の統治について、肯定的にとらえようとするのは
相当の覚悟がいる」と言う。
そしてまた、「極端な話、身の危険も覚悟しなければ
ならない」と言う。
そして、教授は、また言う、
「作家の李光洙氏が言うように・・、
韓国の民族の最大の欠点は『嘘つきで、人をだますこ
とだ』と言う。
そして、この様なことが、「歴史の歪曲、身勝手な解
釈は、韓民族の宿痾（しゅくあ、長い間治らない病気）
であり、
これがもとで、幾度、実態を見誤り、国を滅ぼして来
たかしれない。
感情に流される事なく、歴史に何があったかを正しく
見つめ、
そこから教訓をすくい取るという事が、この国（韓国）
にはあまりにも欠けている。
簡潔に言えば、李氏朝鮮に、500年にわたって支配され
て来た「併合前の朝鮮半島の実態」を、（韓国を含む朝
鮮半島の人々は）、余りにも知らなすぎる。
最も分かりやすい例で言えば、21世紀のこの時代にあ
って、当時の大多数の国民が飢餓に苦しむ、専制独裁国
家を思い起こすと良い。
今の北朝鮮は、李氏朝鮮のまさにクローンである。
戦後、日本時代の遺産をすべて壊し、元の姿に戻った
に過ぎない。
仮に今、日本が、北朝鮮を併合して統治するとなれば、
金一族を除く北朝鮮国民は、随喜の涙（ずいきのなみだ、
うれしさのあまり、あふれ出る涙）を流すに違いない。
その北朝鮮に同情を示し、呼応して、「反日・反米」
を叫んでいるのが韓国であり、
近年、その傾向は強まる一方だ。
何が本当で、何が嘘か、誰が味方で、誰が敵か、
嘘で固めた歴史観では、正当な判断力が養われる訳が
ない。
これは、歴史で何度も繰り返された亡国のパターンで
あり、
私は早くから『このままでは韓国はつぶれる』と唱え
て来たが、
その危機がいよいよ近づいてきたことを感じずにはお
られない。
いかにして、真実を究明するかの理由がここにある・・
と、崔基鎬教授は言う。
因みに、加耶大学は、慶尚南道金海市に本部を置く大
韓民国の私立大学。
.
1946年5月3日 極東国際軍事裁判（東京裁判）開廷。
東京裁判が開かれた（〜1948年11月12日）
東京裁判（極東国際軍事裁判）では、戦犯として裁か
れた戦争中の指導者たち全員に有罪が宣告され、
東条英機首相以下7人が絞首刑になった。
この裁判で被告は、「平和に対する罪」を犯したとさ
れた。
これは、「自衛戦争ではない戦争を開始する事を罪と
するもの」だったが・・、
こうした罪で国家の指導者を罰する事は、それまでの
国際法の歴史には『無かった』。
また、日本を貶（おとし）めるため、わざわざ後から
法律まで新しく作って「日本を罪に落とした」。
東京裁判で、ただ一人の国際法の専門家だったインド
のパール判事は、『この裁判は、国際法上の根拠を欠い
ている』として、『被告全員の無罪』を主張した。
しかし、アメリカを中心とするＧＨＱは、卑劣にも、
このパール判事の意見書の「公表を禁じ」、その他、一
切（いっさい）の裁判への「批判を許さなかった」・・
公正な言論を封じた。
東京裁判について、『国際法上の正当性を疑う意見』
が、今でも多い。
マッカサーも、後に、アメリカ議会で、「この戦争は、
『日本の自衛の戦争』だった」と証言している。
つまり、「平和に対する罪は、発生しない」のである。
つまり、被告の全員が『無罪である』・・と、
つまり、パール判事の下した『全員無罪の判決』と同
じとなる。
.
1963年1月22日、アメリカのホワイトハウスで、国家安全保
障会議が開かれた。
この時の議題は、「フランスの核武装」だった。
（この時、まさに、フランスは、フランス独自の核保
持の方向に動いていた）
「如何に、フランスが核兵器を持てないようにするか」
の議題であった。
この時、Ｊ・Ｆ・ケネディ大統領（任期：1961年〜1963
年）は次のように言った・・、
「フランスやその他のヨーロッパの同盟諸国に核を持
たせると、彼らが『本当の独立国になってしまう』。
もし、彼らが独立したら、アメリカは『外からヨーロ
ッパを眺めているだけの国』になってしまう。
だから、絶対に、フランスに核を持たせてはならない」
・・と。
これは・・この真意は・・、日本もそうなのだ・・、
一旦、日本が核武装したら、同盟国としてのアメリカ
を必要としなくなってしまう。
今、日本は、「アメリカのキャッシュディスペンサー
になっている」。
（参考）キャッシュディスペンサー：現金自動預け払
い機（げんきんじどうあずけばらいき）、ATM
（エーティーエム）のことで・・、
通常、紙幣（及び硬貨）、通帳、磁気カード・
ＩＣカードの受入口、支払口を備え、金融機関
や貸金業者、現金出納を行う業者の提供するサ
ービスが、顧客自身の操作によって取引できる
機械を指す。
元々は都市銀行の店舗に設置され、普通預貯
金の預け払いに用いられ出したが、今日、金融
機関はもとより、小売店や公共施設などに幅広
く設置されている。
これから、経済・金融面で逼迫（ひっぱく）して行く
アメリカにとって、非常な打撃になる。
フランスのド・ゴール大統領は、アメリカへ問う・・、
「ソ連が、フランスに核攻撃を仕掛けて来た時・・、
アメリカは、いったいどのようにしてソ連と核戦争をす
るつもりか？
こういう時、アメリカが、フランス防衛のために、ソ
連を核攻撃するという、軍事シナリオを『具体的に示し
て欲しい』」・・と。
この様に聞かれたアメリカは『絶句した』。
フランスのド・ゴール大統領は・・、
「アメリカが、同盟国の為に核戦争を実行しない」と
いう事を、百も承知していた。
ド・ゴール大統領は、『同じ質問』をケネディ大統領
へもしている・・、
この時、ケネディは、『顔面が蒼白になり、何も答え
られなかった』・・、
明らかに、「同盟国のために、ソ連と核ミサイルの撃
ち合いなどしない」という・・アメリカの態度が、はっ
きりと読み取れたという。
『電磁パルス弾』で「日本が蒸発する」かもしれない
という今・2017年・・いつまでも、「もり・かけ問題」
で国会を空転させ続けるという事は「ダメな事は明白」
・・
.
2011年6月17日、ピサの斜塔の傾きが増大しているので、
ピサの斜塔がそのうち倒れてしまうと大騒ぎになった。
この傾きの増大を止めた工事をしたのが日本だった。
どうしても傾き増大を止められなかったイタリア当局
は、日本の技術に頼って来た。
これからもズーット大切に維持し、使って行きたいと
いう方針だという。
（2011年6月17日、修復工事が完了し、完了記念イベ
ントが行われた・・
最後は、これからも長く使い続けるための大理石の汚
れも取り除く工事が行なわれたという）
建造物は、適切にメンテナンスをすれば「半永久的に
使えるのだ」。
法隆寺は1000年以上だ。
鉄骨造は、「錆びさせさえしなければ」、（防錆塗料
塗布のメンテナンスをしっかり行なえば）永久に構造躯
体としてあり続ける。
日本は、壊して作り替えるという考え方・風潮がある。
これは、間違っている。
人間の細胞の様に、老いるとか、劣化するとかの捉え
方をする・・ここが、間違いのスタート・・、
構造躯体は、無機質で、生きている細胞とは違うのだ。
適切なメンテナンスさえすれば、永久に使用可能なの
だ。
昭和から平成に変わる頃の、「バブル景気の時代」、
日本人の作り替える思考が盛んに行われた。
極端な言い方をすれば、「今日、竣工したマンション」
でも、経済的に成り立てば（儲かれば）、明日から、「
より大きく儲かるワンルーム・ホテル」に建て替えるた
めに、その竣工したばかりのマンションの解体工事をす
るというような・・「異常さのある時代」だった。
有限な自然の資源や、社会正義のことなど「お構いな
し」の時代だった。
ＮＨＫが、渋谷の放送センターの建て替えを目論んで
いる。
この事を実現しようと、渋谷の近くの建物が、解体さ
れ建て替えるというニュースを盛んに放送した。
自前の放送媒体を使って、自分たちに都合の良いニュ
ースを、自分たちに都合良く脚色して放送した。
実際は、こんな話題は放送する意味はないのだが・・
本当に、反社会的行為をした。
自分本位の行動をするＮＨＫが、また、最近、この様
な放送をし始めている。
金が無いと言って、受信料値下げ目標が実行できずに
いたが・・、収支決算が良くなっても、視聴者・国民へ
お返ししますと約束した、視聴者への受信料値下げの実
行をする約束なのだが、値下げをせず、「建て替えだ」
の内部留保だと、視聴者の金・受信料を返還しないでい
る。
受信料値下げをしないでいる。
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2013年10月26日、脱南者：韓国を逃れてアメリカへ行く人
が多くなっている。
脱北者ではなく脱南者。
韓国の人も理性のある人は、事を正確に理解している。
また、「もう、慰安婦問題の嘘は言わないこと」とい
う世界の人たちが増えているという。
2013年10月26日、韓国は「生き地獄」か『脱南』する
脱北者たちと、「産経ニュース」が報じている。
韓国に定住していた脱北者が、再び、第三国や北朝鮮
に向かう『脱南者』が多発している。
最近では、北に逆戻りした住民が、韓国での生活を「
生き地獄」だったと非難した。
以前ならば、こうした言動は「北朝鮮体制の政治宣伝」
と切り捨てられてきた。
だが、一方で、韓国社会の差別や就職・生活難に苦し
む脱北者が増加し、社会問題化しているのも事実。
「同胞」であるはずの脱北者すら逃げ出していく現状
に、韓国政府は頭を抱えている。
今月・10月15日付の東亜日報社説はこの問題に言及。
これまで韓国に亡命し、定住を決めた累計2万5560人の
脱北者のうち、「689人は第三国に滞在している」と把握
されていると指摘した。
経済的困難や、韓国生活への不適応で、自殺した脱北
者も26人に上るという。
さらに、過去５年間に韓国籍者の難民申請を受け付け
た国から韓国政府への指紋照会155件のうち、81.3％の
126件は、韓国に定住していた脱北者だったとも指摘して
いる。
韓国政府は、現在、定着準備金や住宅支援金、職業訓
練費用といった社会福祉から教育支援まで、脱北者に対
して、１人当たり2000万（約185万円）〜4800万ウォン
（約443万円）を支給している。
同じ言語圏で言葉の問題は基本的に無く、手厚い支援
制度も用意している韓国から、こんなにも多くの人々が
逃げ出している事実に、韓国政府や脱北者の支援活動に
当たる関係者らはショックを受けている。
韓国政府にとって、さらに頭の痛い問題が「北へ帰還
する脱北者の続出」だ。
北朝鮮は、金正恩（キム・ジョンウン）体制以降、12
人が戻ったと宣伝している。
北朝鮮の官製メディア、朝鮮中央通信によると、9月30
日には平壌で、韓国から北に戻った元脱北者たちの「座
談会」が開かれたという。
参加したチャン・グァンチョルという男性（33歳）は
「韓国では仕事探しが大変だ。
就職できたとしても、給料は、韓国人の半分以下で、
悪夢の日々だった」と話した−と同通信は伝えた。
韓国政府関係者は、「金正恩体制を称賛させて、南へ
逃れようとする北朝鮮住民の夢を壊すことを狙った宣伝
工作だ」と指摘する。
約12年前から韓国に住む50代の男性脱北者は「韓国で
生活して初めて、韓国人にとっても暮らしにくい社会な
のだと分かった」と。
また、「就職、進学や結婚など人生すべてがカネとコ
ネで決まる」と。
また、「当の韓国人が、常に、不満を抱えながら暮ら
しているというのに、われわれのような完全なよそ者の
脱北者が生きていく余地はない」と打ち明けた。
この男性によると、韓国での厳しい生活実態は、北朝
鮮住民の間にも広まっていて、「韓国で支援を受けてカ
ネをためたら、第三国に再脱出しようと最初から計画す
る人もいる」という。
「韓国に不満を持つ人は、アメリカ、カナダ、中国、
欧州、それに、日本にも移住している」と。
「韓国で差別などを受け苦労しても、自ら進んで独裁
の北に戻るということはあり得ず、北への帰還には工作
員が介在している」と。
「実生活に入る前に韓国社会への理解を十分に深める
時間が必要だ」と。
「特に、北の地方などで抑圧された住民は、資本主義
が発達した韓国なら奴隷的労働から解放され、楽に高収
入の生活ができると過剰な夢を抱いている」と。
「たとえば、職業斡旋で溶接技術を学びながら職を得
たとしても、初任給が安く想像していた生活などできな
いと失望し、だまされたと感じてしまう」と。
「実績を積み、信頼を得て、初めて昇給の機会がある
という認識がない」。
「現在は、3ヶ月で定着支援施設を出るが、それでは韓
国社会になじめない」。
「60年も分断しているのに10年程度では適応できない。
40年、50年の長い目で見ることが重要だ」と。
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2017年、北朝鮮のＧＤＰは、日本のＧＤＰの0.3％・・、
北朝鮮の核開発や、大陸間弾道弾（ＩＣＢＭ）の開発
は、中国の応援なくしてできない状況。
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2017年、日本の自主核の保持について、ある日本の識者が、
徹底的にアメリカの政策立案局の高官に問うた・・、
話の中で・・「日本は、自主核を持って、独立国にな
らなければいけない」と言うと・・
アメリカの政策立案局の高官は・・「日本が、自主核
を持って独立国になろうとするならば・・、
我々・アメリカは、経済制裁をする・・また、軍事制
裁もする・・それでも、いいか？」・・と、いつもの様
に恫喝して来たという・・
しかし・・さらに・・議論をすると・・彼は・・、
「対日制裁をしない方が、いいかもしれないなぁ・・」
と言ったという・・。
日本は、日本の要望を、とことんアメリカに伝えるべ
きである・・！！
中国が必死に止めるだろうが・・
..
（詳しくは、以下のブログへ。そして、宜しければ、
このブログを世界へ転送してください）
http://blog.goo.ne.jp/hanakosan2009
または
http://d.hatena.ne.jp/HACHI2009/archive
